うその反対はなんだろう。
普通に考えれば"本当"だろう。
という事は、"本当の事を言わない"のは、かなり"うそをつく"に近いのでは？
今の日本で普通に生きていると、そんなつもりがなくても競争をしている。
競争の初期は、相手より有利な立場や条件を獲得する事に腐心する。
"産業スパイ"なんてそんな時代の考え方から生まれたのだろう。
独り占めこそが価値だったのだ。つまりクローズ(close)志向。
独り占めしたいから、本当の事を言わないという行為が正当性を持った。
しかし、今"オープン"と言う概念が広まりつつある。
本当の独り占め合戦が始まり出した。
これから確立されるインフラ的分野でのデファクトスタンダードを勝取ろうとしているのだ。
事実上、実際には」を意味する。ディファクトスタンダードと表記することもある。一方、デフォルトスタンダードと表現する者もいるが、これは間違いである。
独り占めしてみんなが使うようにするのだから全部オープンにする。
そんな時代に、クローズなことを志向したり、うそをついて事態を乗り切ろうとする連中は総ジリ貧だろう。
大きな流れと言うか世界の潮流は、オープン志向だと思うが日本ではどうか？
オレオレ詐欺等、うそつき文化は、日本では根強い。
次から次だ。
最近では、PCデポが話題だ。詳しくは下記。
うそをつく= 本当の事を言わない
この文化を作ったのは広告代理店なのではないかと考える。
一業種一社制の無視日本と海外の広告代理店を比較してよく批判されるのは、海外のほとんどの先進国で見られる「一業種一社制」の原則が日本には見られないことである[1]。「一業種一社制」とは1つの広告代理店が同時に2つ以上の競合（同業種他社）会社の広告を担当しないという、社会的モラルも含んだ制度であり、これは「同広告代理店が競合他社の製品の購買も促進する」という矛盾の防止が目的である。例えば日本の自動車会社の広告を見ると、電通はホンダやトヨタ自動車・傘下のダイハツ工業を始めとする大半の競合自動車メーカー、博報堂も日産自動車、マツダなど、というように競合する他社同士の広告を同時に担当することで、顧客企業が開発を進める新製品の機密情報の保守や、競合メーカーの商品購買も誘導しているなどの観点からしばしば問題に上がる。その結果、同業他社のいかんを問わず、様々な業種の大企業を一手に顧客に収める電通や博報堂、ADKなどの主要な広告代理店が強大な媒体力を保持してしまい[2]、自由競争が損なわれているため、広告代理店の売上げ順位どころか売上げの比率もほとんど変化しないこと。媒体露出量に依存し、「一業種一社制」の元で競争が激しい海外市場に目が向かなくなることが、日本の広告代理店の国際競争力が低い原因の一つに挙げられる。例えば電通は、単体で世界最大の広告代理店にもかかわらず、世界的な認知度はほとんどない。
"うそをつく= 本当の事を言わない =クローズ" な文化からオープンな文化に、日本は変われるだろうか？
間違いなく一部にその動きはある。
