現在の生活について「満足している」か「まあ満足している」と答えた人は合わせて７３．９％で、こうした質問を始めた昭和３８年以降、最も高くなりました。
また所得・収入については「満足」が５１．３％、「不満」は４６．９％で、平成８年の調査以来、２１年ぶりに「満足」と答えた人が「不満」と答えた人よりも多くなりました。
こんな記事が出ていた。
この調査は、このように行われていた。
内閣府は、ことし６月から７月にかけて、全国の１８歳以上の１万人を対象に世論調査を行い、６３．２％にあたる６３１９人から回答を得ました。
それなりの機関が行い発表するデータは中立で信頼性を感じるが、その調査母数を巡る議論が昔からある。
例えばwikipediaによるとテレビの視聴率は下記のように行われているらしい。
日本では、測定する有力会社が「ビデオリサーチ」1つのみになった2000年3月以降、同社の調査結果が世帯のリアルタイム視聴率とされている。「ビデオリサーチ」の場合、機械式の視聴率調査は関東、関西、名古屋、札幌、仙台、福島、新潟、静岡、岡山香川、広島、北部九州の11地区で毎日、青森、岩手、秋田、山形、富山、金沢、長野、山陰（鳥取・島根）、山口、愛媛、高知、熊本、長崎、大分、鹿児島、沖縄の16地区で毎月の月始め2週間、それぞれ調査期間を設けて調査を行っている。標本数は関東は900、関西、名古屋の2地区で600、それ以外の地区は200である。なお、放送エリア内に地元民放テレビ局が3局以上あることが機械式視聴率調査の条件のため、福井、山梨、徳島、佐賀、宮崎では機械式視聴率調査は行われていない。
余りにも少ない調査母数を、どこまで信頼してよいのか、偏りは排除されてるのかという疑問が常につきまとう。
”サンプリング調査”というキーワードで検索すると、いろいろなものが出るが、具体的な数字を出していた下記サイトによると、
例えば、上下5％の誤差範囲で調査する際に必要なサンプル数は、母集団の人数ごとに以下のように変動します。
- 母集団：100人→必要なサンプル数：80人
- 母集団：1,000人→必要なサンプル数：278人
- 母集団：10,000人→必要なサンプル数：370人
- 母集団：100,000人→必要なサンプル数：383人
- 母集団：1,000,000人→必要なサンプル数：384人
以下は、母集団10,000人のときの許容誤差と信頼レベルを保つために必要なサンプル数です。
- 許容誤差：10％→必要なサンプル数：96人
- 許容誤差：5％→必要なサンプル数：370人
- 許容誤差：1％→必要なサンプル数：4,900人
- 信頼レベル：90％→必要なサンプル数：264人
- 信頼レベル：95％→必要なサンプル数：370人
- 信頼レベル：99％→必要なサンプル数：623人
ここで出て来る数字は、統計学という数学を駆使した理論に基づくもので、理屈を聞くと反論する材料もないのでなんとなく受け入れるが、生じる違和感は拭えない。
価値観の多様化が加速しているように見える現在、また価値観が大きく変化し出してる現在、その生じてる変化を、少ないサンプル母数に反映されてるかという疑問は、ますます大きくなってる気がする。
自分自身がけっこうブレることがある。
そんなブレは他人には見せないようにしてるから、他人からはブレがないと評価されてるが、自分には嘘がつけないから、自分がブレてることは自覚している。
しかし、調査されても私がこのブレを表に出すことはない。
私のような人はけっこう多いと想う。
決して嘘をつこうとしてるのではない。
調査の目的が、このブレを知ることならば、たぶん調査自体が意味を持たなくなる。
調査は規模が大きくなるほど、調査は他者に委ねられる。
つまり、依頼者と請負者が存在するようになる。
実態を知ることが目的の調査が、都合の良いデータを演出する小道具に姿を変えることは容易に想像がつく。
私は自分が初対面の他者に持つ第一印象に自信が持てない、間違うことがしばしばあるからだ。
外見を含めた表面的なことで下す印象が、その後に180度変わることがある。
自分にそういう傾向があることはわかってるので、第一印象で結論を下さないようには気をつけてるが、第一印象が悪い人を好きにはなれない。
こんな時に、自分が自分を上手にコントロールできてないことを感じる。
逆のパターンもある。
第一印象があまりにも良く、急速に意気投合することがある、この場合はほぼ両方に下心がある時だ。
結局、時間を掛けないとわからないことが多いという話に落ち着くのだが、こういうことは誰にでも当てはまると感じてる。
しかしビジネス面では時間を掛けずに判断を迫られることが多くなる現代では、判断を他者に委ねることも出てくるだろう。
経営判断、迷ったら「占い」に頼るのも吉
意思決定スピードを速める奥の手
つまり、占いや風水などの言葉は、孤独な経営者が意思決定をする際の唯一の支えとなる。どうすべきかと迷って一手が遅れるくらいなら、「占い師に聞く」。それで企業や事業部門が成長を遂げるのならば何の問題もないはずだ。
経済誌で占いに頼ってますと顔を出す経営者はいないだろうが、占いに頼ってる経営者は実は多いかもしれない。
なぜそうなるのか？
統計やデータなど、判断の拠り所になるものが信頼できないことを知ってるからだろう。
まだ日本では、国や大企業が発する情報の信頼性は疑ったほうが良いだろう。
なぜそんな情報を出すのかを考えたほうが良い。
