日本人の人口が約1億2000万人。
このうちのどの位の人が動いたり反応するとブームは起こるのだろうか？
硬い分野でブームと捉えられてることを見ると、
「やり過ぎなんだよ。これでいったんブームは去るだろう」。途中解約を前提に、過度に節税効果を高めた経営者向け生命保険にメスを入れる国税庁と金融庁。それぞれが問題視した点とは。https://t.co/Tk4Tyd5RST
— 日本経済新聞 電子版 (@nikkei) February 14, 2019
このような話は、世間の一部の人しか関係しないのでブームと言われてもピンと来にくいが、多くの人に無関係で無さそうな話題としては次のようなものがる。
“転職ブーム”に踊らされる人が「浅はか」である、これだけの納得理由 (1/5) - ITmedia ビジネスオンライン https://t.co/aRwqWoLJe0 https://t.co/SMCsSCoJW4
— はてなブックマーク::Hotentry (@hatebu) February 4, 2019
しかし、転職に関してはブームと言うよりはむしろ当たり前のエコシステムと言えそうなのだ。
3年で辞める若者たち 転職率、50年前から変わらず 海老原嗣生 2017/11/27付日本経済新聞
大学を出て新卒で就職した若者は、3年で3割も辞めている。
この事実を聞いて「最近の若者は」と怒るなかれ。
統計を取り出した1970年代から、多少の上下の動きはあれ、大卒はおおむね3年で3割も辞め続けた。今の若者の祖父の時代から変わらぬ傾向なのだ。
ちなみに高卒の方はもっと数字が高く、3年でおおよそ5割が辞める。中卒はなんと3年で7割辞める。
3割以上の人が、継続的に反応したり、行動すれば、それはブームと言うより定着した定番のものになるような気がしてくる。
と言うことは、ブームというのは大きな動きや反応のように見えても、実際は受ける印象よりは小さなもので、少しdisった言い方をすればショボいものなのかもしれない。
昨年末から年明けにかけて大きな話題になっていたブームとも言えそうなことに目を向けると、
PayPayの100億円還元、最終日は471万人がアプリ起動 ヴァリューズ調査
分析結果によれば、PayPayの100億円還元キャンペーンは、新規ユーザーの獲得にも大きく貢献。12月1日時点では10万人に満たなかった1日当たりのインストール数が、キャンペーン開始前日は約20万人、開始日は約50万人に膨らんだ。12月全体では約541万人の新規ユーザーを獲得したとみられるが、うち489万人がキャンペーン期間中に集中しているという。
100億円キャンペーン第2弾が登場： 赤字のPayPayが「祭り」を続けるワケ
伝えられる情報では、日本中が熱狂していたように描かれていたが、反応していたのは日本人の30人に1人で、率にすると3%。
さらにもう一つ、2019年年明けの話題はこれだった。
５日、日本のファッション通販大手「ZOZO」の前澤友作社長は１００名に１００万円、計１億円を約束するツイートを投稿した。
２日後、この投稿のリツイート数は８日７時時点で５５０万回を超えた。フォロワーも５０万から６００万人に増加した。
この前澤社長をフォローするための条件として実名であることは義務付けられていなかったので、複数のアカウントを用いた人もいたであろうことを考えると、paypayの登録者とほとんどが同じであろうと想像できる。
そこで思い出されるのが、2017年の末から2018年の年明けにかけて熱狂していた仮想通貨だが、仮想通貨も定番になりきれずにブームで終わったような気がする。
ただの印象論に過ぎないのだが、GoogleTrendsで検索すると共通点が感じられた。
期間は2017年の10月から本日まで。
この「お年玉」は、前澤社長のことだけを示すものではないが、関連ワードなどを見ると、昔ながらの習慣としてのお年玉ではなく、棚ぼたを狙った「お年玉企画」への反応だと分かり、ただの一過性のブームで終わるお金絡みの話に飛びつくような属性の人々がグラフの山の高さから共通しているだろうことが感じられる。
そして、そういう日本人が400万人＋ほどいるのだろうと想像できる。
率にすると3％から4％に過ぎない人々の内訳は不明だが、踊ってる人と踊らされている人の2種類がいるはずだ。
率にするとこの程度のわずかなものでも、受け身で情報に接していると大ブームに感じられ、乗り遅れてはいけないと思ってしまうかもしれない。
ブームというのは実態は小さなもので、どうせだったらブームになる前に仕掛けて自ら踊るもの。
間違っても「ブームが来たぞ！、乗り遅れるな！」と踊らされてはいけない！
