皆さんは今住んでる場所をよく知ってますか？
途中にブランクがあったとしても幼少の頃から生まれ育った場所だったら、立派に土地勘も備わるし、近隣に起きた土地にまつわる変遷もなんとなくは理解できてるはず。
そんな人にとっては当たり前のことも、新しく移り住んでくる人にとっては、驚きの寝耳に水の過去の歴史があったとしてもなんの不思議も無いと、誰でも頭では理解してるだろう。
昨今目立つ自然災害は、多くの人の目には自然の側が激変して起きているように感じやすいが、その土地の周辺の歴史を紐解くと、起きるべくして起きていると思えることも多い。
不動産を購入する場合には、その地域の古地図に目を通せば立地としてのリスクが見えてくるという知恵は昔からあるが、活かされることは減っている。
知識が増えるほどに知恵を失うのが現代人と言えそうだ。
土地のリスクをハザードマップとして共有するようになったのが2000年の北海道の有珠山の噴火からだとされている。
そんなハザードマップは、災害が起きた後で照らし合わされることで『ほら、言わんこっちゃない』と使われることはあっても、事前に回避するためには活用されていない。
不動産契約時の重要事項説明の中では浸水想定区域などの浸水リスクは対象外だが、同時に説明する「物件状況確認書」には、当該物件の浸水履歴を告知する項目がある。しかし、国交省不動産業課によると、確認書は売り主が自主的に記入するもので、法的な裏付けや記入の基準はないという。 https://t.co/MXsx2VYIC8
— 名無し (@sprechchorjp) 2019年7月18日
売る側は『そんな情報全部伝えたら商売にならない』と考え、買う側は『そんな情報いちいち気にしてたらそもそも選択肢がなくなる』とでも考えるのだろう。
今日、次のような記事が出ていた。
浸水想定区域で人口増 福岡11％、全国6％増…河川流域で宅地開発進む#西日本新聞https://t.co/4bXYryMFcg
— 西日本新聞web (@nishinippon_dsg) 2020年12月9日
都市部の河川が氾濫すると住宅の浸水被害が増えるため、都市人口が増えれば想定区域の人口も増える。ただ、総人口よりも想定区域の人口増加率が高いのは「高台などよりも河川沿いの平地で住宅地やマンションなどの開発が進んでいるからではないか」（九州の自治体関係者）との見方がある。
少し前まで高台地域は住居として高く評価されていたが、高齢化で坂道の上り下りが辛いからなのか、今は人気は下がっている。
そんな事情もあってか、綺麗に整備された低地の開発ばかりが進んでいるが、そのような場所は歴史的には住居に不向きだとされていた土地や埋立地のようにそもそも歴史そのものがない土地が多いのはいうまでもない。
2011年の東日本大震災は1000年に1回の地震と言われていて、その前の地震が869年の貞観地震と言われている。
東日本大震災の被害を調査する中で、不思議なことが発見されている。
津波が到達したギリギリのエリアには神社が多いのだ。
そしてそのほとんどが、貞観地震から100年以内に建立されているらしいとか。
大地震が起きたら津波が来るが神社まで逃げれば助かる、というメッセージを後世に残そうとしたとも思える。
知識で武装した現代人は、知恵のことをエビデンスがないからと退けようとする傾向が強い。
コロナも然りだ。
現代は、知識と知恵が対立していることをお忘れなく！
