富士山の周辺で地震が相次いでいると思っていたら和歌山でも。
朝NHKのラジオで和歌山の地震が発生する前に富士周辺の地震を受けて、気象庁の担当者と取材記者との質疑応答を放送していたが、民放の記者が『これは大変なことが起きる前兆です』とでも言わせたいのだろうなという質問をするのに対して、気象庁は『こんなの全然大したことじゃないんですよ』とでも言いた気に答えているように感じられた。
それを聞きながら思い出した話。
東日本大震災が起きる前、エネルギー関連業界では電力会社の独り勝ちの様相を呈していた。
一般的には石油業界はガソリンスタンドの様子から察することが多いが、21世紀に入ってからは低燃費車人気で軽自動車やハイブリッド車への乗り換えが進み廃業するガソリンスタンドが増えていった。
ガス業界は、電力会社が仕掛けるオール電化によって市場を奪われ始めていた。
オール電化の魅力は、トータルコストが安く上がるということと、火を使わないから火事の心配がないことだと言われていた。
そんな時に起きたのが東日本大震災。
地震のみの影響ならば一時的な停電で終わるはずだった停電は、福島第一原発の被災を受けての計画停電や節電要求もあり、オール電化の生活は予想しない状態に陥った。
それ以降の地震や台風でも、地域一帯が被災するということは少なからず起きている。
その度に、オール電化環境では『せめてガスだけでも使えれば』ということが起きているのだ。
ついでにいうと、夜間電力を活用した割安料金というのは需要があろうとなかろうと常にフル運転させざるを得ない原発が産み出す電力があればこその仕組みなので、最近のオール電化はきちんと比較すると大して安いわけでもないはず。
そのことは検索にも現れている。
GoogleTrendsで見るとオール電化のピークは2011年の3月。
これは、オール電化のため住宅インフラが危機的になったため。
これ以前の反応は、概ねポジティブな反応なのに対し、2011年の3月以降グラフの山が盛り上がるのは地震や台風の発生があった場合で、多くがネガティブな反応。
今日この数時間で、富士山大噴火や南海トラフ大地震などドラマ『日本沈没』にリアリティを感じる恐怖を覚えた人も少なくないだろう。
この数時間で、オール電化のタワーマンションや高層ビルは一気に投資対象ではなくなったように感じるが世間はどう反応するのだろうか？
こんなタイミングだからこその逆張りという手もあるのかもしれない。
いずれにしても考えさせられることが多い今日この頃だ。
