2021年も間もなく終わる。
2021年を振り返る際には2020東京オリンピックが欠かせないはず。
コロナで1年延期されて開催された東京オリンピック。
当初から、オリンピックまでは盛り上がるだろうが、オリンピック終了後の景気の落ち込みが怖いと言われていた。
こんなことして何の意味があるかは不明だが、期間を2019年1月1日〜2019年12月31日に指定して東京オリンピック、景気、というキーワードで検索してみた。
コロナ禍に突入する1年前の2019年の年明けの頃のキャッチフレーズは。
- 民泊で観光客を呼び込もう。
- 飲食店を経営し、日本食を世界に！
- 人手不足の建設業界へ！
- 住宅を購入！
これらに手を出すのは早ければ早いほど良く、遅れれば遅れるほど同じことをやってもコストが高くなるだけと煽っていた。
日本政策金融公庫は3月に、東京オリンピックの波及効果は小企業には小さいし、恩恵を受けるのは東京近郊企業だけと指摘していた。
4月に、都市銀行系のシンクタンクでオリンピック後の景気の落ち込みは少ないだろうとの見通しを示してるものがあった。
一方、2019年11月には今更言われてもというタイミングで著名投資家のジム・ロジャーズ氏が『オリンピックがあるからといって、その国の株を売ったり買ったりする材料にはならない』と発言。
また、マネー相談に来る若い世代は『将来が不安でお金を使うことができない』というものが最も多いとも出ていた。
ジム・ロジャーズ氏は、『日本では犯罪が増えるだろう』と予測していた。
この後にコロナが発生する。
結果的には、コロナ前の楽観的、希望的な観測に基づいて行動した人は見通しが大きく外れたことになる。
結果が出た後に言ってもしょうがないのがたらればだが、ヒントはいつも目の前にあったのだ。
一方悲観的に見通していた人たちはどうだったのかというと、『ほら、言わんこっちゃない』というのが本音で、見通しは当たったとはいえ嬉しいわけではない筈。
本当だったら、オリンピック後の反動的な落ち込みを恐れていたはずなのに、コロナのせいでオリンピックそのものも大きなダメージを受け、儲けを当て込んでの投資の多くは裏目に出たことになる。
もっとも、コロナによるダメージは世界規模なので、日本にすれば赤信号みんなで渡れば怖くないといったところだろうか。
ピンチに陥った人は、無意識のうちに垂直思考に囚われ同じことを繰り返す傾向にある。
もともと予想されていた東京オリンピック終了後の景気の落ち込みや投資先の受け皿になるかのように2025年の万博に大阪が立候補したのが2017年4月で、決定したのが2018年11月。
全国的には全く盛り上がってなさそうな2025大阪万博だが、次のたらればの台風の目になるかも。
しかし大事なことは水平思考だ。
