一つのことだけやっていては未来は明るくない，個人も法人もそう思っているだろうからこそ活路を見出そうと期待するのが，異業種参入や多角経営や副業だ。
おそらく自治体や政府も似たり寄ったりだろう。
実態はただ世間の風評やコンサルに踊らされてるだけだとしても，本業やメイン商品だけでは心もとないからというのもまた一つの真実なのだから。
こんな記事が出ていた。
広島マツダがお好み焼き、HISがそば、ロート製薬がカフェ…相次ぐ「ナゾの異業種参入」成否を分ける“3つの条件”
コロナという未曾有の災害で、経営者は事業の集中が大きなリスクになることを知った。そのリスクを回避するために、コロナ禍に多くの企業が異業種への参入を試みたが、ほとんどの新規事業がうまくいっていないのが現状である。
記事には3つの条件とあるが、その一つが『その事業をおもしろいと本気で思えること』とある。
データが重視され、何事にも証拠やエビデンスが求められるようになると、おもしろそうというような抽象的な理由は排除されやすくなる。
法人だったらまだしも、個人ですら動機に大きく関わる感情を排除する傾向にある。
一つは、過去において、おもしろそうという気持ちだけを拠り所に始めて失敗した事例が世間には膨大にあることを学習してるからかもしれない。
この記事では、おもしろいと感じるのは事業者の側に求められる要素になってるが、現実的には消費者の側がおもしろいと感じるものでなければ上手く行くわけない。
全ての人は消費者である、たとえ事業者であっても。
事業者であっても必ず消費者目線は持っているので、消費者としておもしろいと感じるものがどういうものかは判断できるはずなのだ。
しかし、この単純な理屈はいざやろうとするとかなりの難題だ。
それができるなら失敗など起きるわけないのだから。
消費者として自分をイメージしても良いし、架空の誰かが持ってる価値観を具体的に絞り込んでペルソナ設定した消費者でも構わないが、消費者像が具体的になると、日本人相手でも漠然とした1億2000万人から具体的な1000人〜1万人くらいに絞り込めるだろう。
実際にリーチできるのその10分の1以下だとしても、個人だったら事業化の価値はあるだろう、法人だったらもっと規模が大きくないと価値を見出せないだろうが。
一つ言えることは、全てのスタートは一消費者としての自分自身が良くも悪くも基準になるということだ。
迷った時は、自分がおもしろくないと思うことならやめた方が良いはずだ。
