違う見方

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ディズニーにですら岐路に立たせるコロナ！

雑記・エッセイ コロナウイルス twitter

日本では、エンタメ界で不動の人気を誇っているのがディズニーとジブリ。

 

ディズニーリゾートは、都市にいながらリゾート気分を満喫できるのに対し、ジブリは映像で田舎のリゾート化の演出が巧みだと評されている。

 

 

日本では2月29日から営業自粛を続けている東京ディズニーリゾートは、コロナ前に約750億円をアトラクションに投じていたが、それを含めても潤沢な財政基盤ゆえに自粛が今後1年続いて売り上げがゼロであっても持ちこたえると会計のプロが言っている。

 

今後さらに1年営業自粛が続いても持ちこたえるというのは、一種の例え話で、それくらい財政基盤が強いと話に過ぎない。

 

 

この見立てには、コロナ収束後にお客が元の状態に戻るということが前提になっているはずで、仮に今後1年自粛が続けば、ディズニーリゾートは富裕層以外は手の届かないものになるはずで、園内はお客がスカスカ状態になるだろう。

 

 

しかし、それが本家のアメリカでは具体的な懸念として浮上してるらしいのだ。

 

 

こんな記事が出ていた。

 

https://ktla.com/news/local-news/disneyland-may-not-reopen-this-year-because-of-coronavirus-financial-analyst-predicts/

 

〜〜以下は、この記事のGoogle翻訳〜〜

 

ロサンゼルス（KTLA）–米国のディズニーテーマパークは3月中旬から閉鎖され、進行中のコロナウイルスの緊急事態のために2021年の初めまでその状態が続く可能性があるとグローバル金融会社UBSのあるアナリストは述べています。

 

月曜日にクライアントにリリースされ、USA Todayやロサンゼルスタイムズなどのいくつかのメディアで入手されたレポートで、ジョンホドゥリックは、ウォルトディズニーがアナハイムのディズニーランドまたはフロリダのウォルトディズニーワールドを1月1日まで再開しないと推定した。

 

「パークスの収益性は、アウトブレイクの影響が長引いていることを考えると、長期間にわたって損なわれると考えており、現在、1月1日をベースケースと想定しています」と、スイスに本拠を置く投資銀行の管理者であるHodulikは述べています投資研究のディレクター。

 

しかし、レポートによると、テーマパークがゲートを再び開いたとしても、その出席率はおそらく2019年の半分に過ぎないでしょう。

 

「我々は今、集団発生の回避、新しい健康予防策などを含む、集団感染の長期にわたる影響が、ワクチンが広く利用可能になるまで再開された後でも、これらのビジネスの収益性を劇的に低下させると信じている」と報告書は述べた。

 

保健当局は、効果的なワクチンを製造するのに12〜18か月かかる可能性があると繰り返し述べており、多くの人がそのタイムラインでさえ楽観的な見方を示しています。

 

テーマパークの閉鎖は当初、ほんの数週間続く予定でした。その後、3月下旬に全国的に発生した場合、同社は両海岸のリゾートを「追って通知があるまで閉鎖する」と発表しました。

 

ディズニーは、再開の可能性については沈黙を守っています。

 

また、公園が再び開かれると、ゲストがどのような変化を期待できるかは不明ですが、調整が行われる可能性があるようです。

 

ディズニーのボブ・アイガー会長は今月初めにバロンの取材に対し、ワクチンがなければ、「より詳細な調査」と「より多くの制限」が公園利用者の安全を確保する可能性があると語った。

 

これには、通常のバッグチェックと同じくらい日常的になる可能性のある温度チェックの実施が含まれる可能性がある、と彼は言った。

 

 

〜〜Google翻訳ここまで〜〜

 

 

 

この記事に対して、次のようなツイートがあった。

 

 

 

 

 

ディズニーには、昔から都市伝説がある。

 

日本の場合は当てはまる気はしないが。

 

ディズニーは迷子の呼び出しをしないので、園内で小児性愛者や臓器売買のために子供が誘拐されてる、という都市伝説。

 

 

このような都市伝説が生まれるのは、ディズニーが万人に支持されてるわけではないことを示している。

 

 

普段アンテナを張ってない分野なので検索して調べると、次のような記事が出ていた、これまたアメリカの話。

 

米ディズニー、従業員10万人超の給与支払いを停止へ　新型ウイルスの影響

 

 

この記事の中では、パリのディズニーランドのことにも触れていた。

 

 

〜〜以下引用〜〜

 

フィナンシャル・タイムズによると、ディズニーランド・パリのスタッフ約1万7000人のほとんども、給与停止の対象となり、フランス政府による一時帰休制度の対象になる。

 

〜〜引用ここまで〜〜

 

 

日本のディズニーリゾートだけが、冒頭で紹介した会計士の見解のように無傷でいられるのだろうか？

 

アメリカやパリの解雇の話を受けて取材に応じた日本のディズニーの広報担当者は「3・4・5月分については、補償額を増額する対応を取っています。具体的な割合は申し上げられませんが、6月以降も、状況に応じて検討を続けて参ります」と明らかにした、と報じられていた。

 

 

 

いろいろ探してると次のようなツイートがあった。

 

 

 

 

ディズニーのように超優良企業ですら大きなダメージを与えているところに、コロナが万人を平等に扱おうとするかのような意思に似たものが感じられる。

 

 

 

休業中でも、夢の国の周りには集まる人がいるらしい。