コロナが始まった頃マスクが不足したのは需給のバランスが崩れたため。
つまりマスク特需が発生したのだ。
同様に消毒液もそれ以来コンスタントに特需だろうが、メーカーや販売店からすると、その代わりに売れなくなってるものが出てるだろうからトータルすると必ずしも特需の発生は歓迎されてないかもしれない。
2022年新年早々にこんな見出しが出ていた。
街の書店、コロナ特需に陰り ＳＮＳとの相乗効果カギ 1/3(月)
出版取次大手の日本出版販売（日販）が行った令和２年の年間書店店頭売り上げ調査は、前年比１０４・３％を記録。平成１２年の集計開始以来初めて前年を上回った。
ただ、令和３年は５月以降前年比マイナスが続き、１０、１１月は同８０％台に。年間を通しても前年割れに転じる可能性が高い。ヒット作が相次ぐ漫画や児童書などは依然好調だが、「ＺＯＯＭ」の使い方などを解説するリモートワーク関連書が売れたビジネス書は低迷しており、コロナの影響が一巡したともいえる。
本が売れないと言われていた中で、束の間の特需の風が吹いていたようだ。
自粛やリモートワークで家で過ごす時間が増えたせいで、自宅の充実を図ろうと家具やホームセンターにも特需の波は押し寄せていた。
ニトリが特需でウハウハだという話は時々見かけていたが、昨年の夏以降ニトリのコロナ特需は終了したなどと言われ始めていた。
ニトリの需要が減少した受け皿になっているのが100円ショップだという指摘もある。
そんな流れの中で、大きく儲かってるというわけではなさそうだがヤマダデンキ(2020年9月まではヤマダ電機)が出店攻勢を強めている。
自分の生活圏に新設店舗が現れたら変化に気付くがそうでなければ気付きにくい変化だ。
ここでもキーワードは家具のようで、コロナ禍が始まる直前の2019年末に子会社化した大塚家具の存在も大きいようだ。
2022年から5年計画で地方や郊外に150店舗を新設すると発表したのが1年前。
7年ほど前には閉店する店舗が話題になった時期もあったが、ここに来て出店攻勢に転じたのだ。
コロナでダメージを受けた旅行宿泊業界の受け皿として、自宅や家庭の住環境充実に関連する分野が伸びるという判断なのだろう。
こちらは、新築及びリフォーム業界の市場を狙っていそうだ。
限られた予算の中で、住宅＆家具＆家電をセットでまとめてお得にと展開できることは強みになるかもしれない。
いずれにしても、コロナ特需から派生して需要の傾向が変化することに賭けてる人や企業は多いのだ。
コロナで急激に変化させられた生活習慣が特需を生んだが、その半分はコロナが気にならなくなると元に戻るだろうが、残り半分は新しい習慣の定着へと向かうのだろう。
自分の身の回りで発生していた特需がどのように変化し派生するかを追いかけることは立派な定点観測になるだろう。
コロナが価値観を変化させたとすればきっと生活習慣も変化させている。
