最近のハラスメント絡みのスキャンダルを見てると、ケンカの売り方や買い方が変化してるなと感じられる。
昭和だとケンカを売られたら真正面から受けて相手を撃破するというのが正統派だった。
ケンカが論争ならば、論破することが勝負に勝つことだった。
だからだろうが、今でも論破はもてはやされている。
きちんと論破できるなら、その際に証拠やエビデンスの提示が可能ならば売られたケンカを買うのはやぶさかではないだろうが、そうでないならむしろ買ってはいけないのが現代だ。
有名人に降って湧いたスキャンダルに、本人が中途半端な反応をすることが裏目に出るケースが増えている。
直接のスキャンダルネタとは別のことまでスキャンダルになるというおまけ付きで。
SNSがあるおかげで即座に反応することができることの影響も大きいと言えるし、いわゆるアンガーマネージメントの失敗とも言えるだろう。
ここで意識すべきは、当事者ではない大衆の目線だ。
大衆にはサイレントマジョリティとノイジーマイノリティがいる。
ノイジーマイノリティを味方に付けて一気に畳み掛けるという手法は今や時代遅れな気がする、やっぱり多数派のサイレントマジョリティに響きが良い反応をすべきなのだ。
ケンカにもさまざまある、最も激烈なものは戦争になるだろうが、戦争クラスになるとそもそも始まりはいつなのか、そのきっかけは何だったのかは当事者でも分らないかもしれない、ましてや外部の者に知る由はない。
ここで取り上げてるケンカはあくまでも個人レベルのものだが、有名人になるとその利害関係にある取り巻きは少なくないだろうから組織戦の様相を呈するかもしれないが、この場合の組織は所詮ノイジーマイノリティ以上にはなれないのでサイレントマジョリティの機嫌に左右されることになる。
ケンカを売られるというのは、そういう生き方を積み重ねてきたからだ、売られたケンカの買い方を考える暇があったら、ケンカを売られたことを反省すべき時代になったのだ。
