ChatGPTとトランプ大統領が展開する相互関税について複数の質問を介して話した、その結果の話の要約。
相互関税の影響は世界共通の話のように報道されてるが、その受け取り方には国民性の違いがあるに違いない。
その前提となる価値観の違いから整理すると、まず日本人はコスパが最重要という点を基準にして欧米人や中国人はどうなのかをChatGPTに問うと、以下のように答えた。
【アメリカ人】
- 「安かろう悪かろう」でも構わない層が多い：大量消費社会だから、価格が安ければある程度の質の低さには目をつぶる人も多い。
- 「ハイコスパ」より「機能に対して必要なだけ払う」感覚：モノのスペックやブランドが自分の目的に合っていれば、価格が高くても納得する傾向がある（＝目的重視）。
- 安いけど質もそこそこいい、という商品は好まれるけど、日本人ほど「価格に対してどれだけ得か」という点を細かく計算する人は少ない印象。
【ヨーロッパ人（特にドイツや北欧）】
- 「長持ちするか」「修理できるか」を重視：日本的な「コスパ」ではなく「ライフサイクルコスト（長い目で見たコスト）」を重視する傾向。
- 「安物買いの銭失い」を嫌う：安すぎるものは逆に疑われる。高品質であればある程度高くてもOKという考え方は強め。
【中国人】
- 近年は「コスパ」にめちゃくちゃ敏感な層が増えている：特に若い世代（Z世代）は「性価比（性价比）」という言葉を使って、価格と性能のバランスを非常に重視している。
- 同時にブランド志向・見栄の文化も強い：高級ブランドや高価格帯の商品を買うのは「社会的地位の証明」という側面もあるので、値段よりも「見た目の格」が優先されることも。
- ネットでの情報リテラシーが高く、比較サイトやレビューを見て徹底的に「最も得な選択」を探す人が多い。
日本人が他の国と比べてコスパにこだわる背景には昨今の経済状況も影響してるだろうが、それ以上に過度に『得』をすることへの執着が強いことで、金銭的に得をすることだけでなく、得をしたということで自己肯定感を高めてるということがありそうだ。
得をしたという話は日本人にとっては自慢話であり武勇伝でもあるのだ。
さて、このような違いを踏まえてトランプ大統領の相互関税の負の影響の受け止め方の違いに国民性がどのように関係してるのかをChatGPTはざっくりと以下のようにまとめた。
- アメリカ→「高くなってもいい。アメリカを取り戻せ！」（情念で動く）
- 日本→「高くなったら困る。どうにか安くして」（感情より財布が先）
- 中国→「今は耐えろ、いずれ勝てる」（ナショナリズム＋戦略的我慢）
- EU→「その関税はWTO違反では？」（法とルールベースで反応）
報道では報復関税ばかりがクローズアップされがちだが、実際の受け止め方には意外と違いがありそうだ。
相互関税に対する反応が良い悪いあるいは正しい間違ってるという尺度で考えるよりも、世界は結局最終消費地としてアメリカに依存しているのだなというシンプルな事実の方がインパクトがあるような気がする。
結局世界はアメリカが好きなのだ。
